2024年は仮想通貨の年！　上昇する好材料が盛りだくさん

2021年にビットコインの価格が過去一に、2022年は不祥事により大暴落、2023年は少しずつ回復。

では2024年は？と思う方が多いでしょう。

結論から言うと2024年は、仮想通貨全体が上昇する可能性が大です。

なぜ上昇するといえるのか、その根拠となる好材料について解説していきます。

ビットコインETF承認への期待

ビットコインETF（Exchange Traded Funds)とは、ビットコインを投資対象に含んだ上場投資信託のことです。

なぜETF承認が上昇の好材料になるのか？

現在は仮想通貨を売買する際に専用の取引所に登録しなくてはいけません。

ETF承認後は証券取引所からビットコインに投資することができるようになるため、昔から株を取引していた方が参入しやすくなります。

参入者が多くなる＝需要が高まり、価格が上昇していくのです。

詳しくはこちらの記事で紹介しています。

ビットコインは2008年に誕生し、オリンピック同様4年に一度半減期が訪れます。

半減期
マイニングによって得られるビットコインの新規発行量が、半分に減少するタイミング。

マイニング
取引データをブロックチェーンに保存ために膨大な計算量をこなし、早く処理に成功した者に報酬として新規ビットコインが支払われる行為。

少し難しい話になりましたが、要するに4年に1度新規発行されるビットコインのマイニング報酬の枚数が減る（半分になる）ということだ。

過去の2012年、2016年、2020年が半減期の年にあたります。

元々のマイニング報酬は50枚、それから2012年のマイニング報酬は25枚、2016年は12.5枚、2020年は6.25枚と順々に半減しています。

なぜ半減期に上昇の好材料となるかを説明する前に、半減期を仕組みが作られた理由から説明していきます。

ビットコインの需要が一定である前提として、ビットコインの新規発行を時間の経過とともに減らして希少価値を上げようという仕組みなのです。

ちなみにビットコインの発行上限は、2100万枚と決められており全ての枚数が発行されるまでに半減期は33回あります。

つまり33回目の2140年に全てのビットコインの発行が完了します。

普段使用している発行上限の決まっていない貨幣に比べて、ビットコインには希少性があるのです。

その半減期が2024年の4月ごろに訪れる。

発行を減らす＝希少価値を高めることが上昇の好材料になるのです。

とはいえそれが本当なのか疑問に思いますよね。

では過去の半減期を振り返ってみよう。

https://coinmarketcap.com/ja/currencies/bitcoin/　より

2012年11月は初めての半減期で価格は約800円、2016年の年末の価格は約11万円と特に下落もなくぐんぐんと上昇を見せてきました。

2020年4月の半減期の価格は約80万円となり、年末には280万円と3.5倍まで暴騰。

過去の半減期から見ても、2024年の半減期も投資家たちは上昇すると期待しているのです。

2024年にはぜひとも1000万円に到達してほしいところだ。

仮想通貨のワードが日本でも少しずつ浸透しはじめたことから、仮想通貨を積極的に取り入れていこうという姿勢を感じる。

とはいっても2023年6月時点では、日本で仮想通貨を保有している人は総人口の4％しかいません。

なかなか浸透しない理由に利益確定後の課税のあいまいさ、株に比べて課税が大きいことが参入の壁になっているのではないかと思われる。

それを見兼ねたのか2023年7月31日に『一般社団法人日本暗号資産取引業協会』と『一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会』が共同で「2024年度税制改正に関する要望書」を取りまとめたものを政府に提出をした。

要するに仮想通貨の税制について見直そうぜということと、損失繰越を繰り越しできるようにして、世界に追いつこうという魂胆だ。

それでは提出された「2024年度税制改正に関する要望書」をひとつひとつ見ていこう。

現在の仮想通貨で出た利益は所得税のうちの雑所得に分類され、20万円以上の利益が発生した場合は、確定申告が必要になります。雑所得とは、ザックリ言うと給与以外で発生した収入に課税される税です。

雑所得は給与取得などの他の所得と合算され累進課税で決まります。

表でまとめると